本研究の目的は、①女性の就業の様態および継続とパーソナルネットワークの特質との関係、②家族や親族以外のネットワークが就業継続にどのような支援的機能を果たすか、③パーソナルネットワーク以外の諸変数（意識や夫の家事育児参加、専門サービスの利用可能性等）はどのような効果をもっているか、④就業継続に対するパーソナルネットワークの効果の都市間比較、の4点を明らかにすることにある。

2000（〜09）年代中期において、既往研究ではあらわれなかった複雑な、あるいは新しいコミュニティの形態が生じている可能性をかんがみ、東京都心から中距離にある郊外都市でどのような属性の、具体的には居住年数、性別の、あるいは居住世代（当地に居住して「何代目」か）の地域住民が、「まちづくり活動」（一定地域を共有した市民の環境改善活動）に参加するかを調査したもの。

都市規模の異なる三都市（福岡市・熊本市・徳島市）で、パーソナルネットワークを調査・比較した

既婚有子女性の就業とその継続にとって、パーソナルネットワークはどのような効果を有するのか。さらに、既婚女性が就業（就業継続）することは少子化に対して直接的な効果（規定力）をもつのか。

高齢少子化・高度情報化・グローバル化などの趨勢のもとにおかれている大都市東京の都市社会構造と社会意識の変化を経年的に明らかにする。

大都市内部の都市特性が、子育て支援のパーソナルネットワークの特性にも影響しているのか