社会調査データアーカイブ "RUDA" へようこそ!

 

立教大学の社会調査データアーカイブ "RUDA"(ルーダ)は、貴重な公共財産である社会調査データを収集・整理・保管し、学術的な二次分析といった研究目的での利用、および授業での教育利用のために、広く公開していくことを目的としています。

 

RUDAは、立教大学社会情報教育研究センター(CSI)によって運営されています。社会情報教育研究センターのRUDAに関する説明はこちらをご覧ください。

 

立教大学RUDAの特徴

  • 社会科学の個人研究者や研究者グループによる調査データにとくに力を入れています。
  • 全国調査だけでなく、地域調査のデータを充実させています。
  • あらゆる社会科学的な調査データを幅広く扱います。

お手持ちのデータがある方は、ぜひあなたのデータをRUDAにご寄託ください。

経済学・経営学・社会学・社会心理学・政治学・政治心理学・法学・法社会学・教育学・教育社会学…、個別の専門分野は問いません。

 

データ利用の手引き・データ寄託のご案内

RUDAのデータ利用・データ寄託の手順についてお知りになりたい方は、以下の手引きをご覧ください。

 

 

 

データ利用をお考えの方へ (研究・教育機関に所属する方)

立教大学RUDAにアクセスすれば、研究目的・教育目的のために、社会調査データを利用できます。

利用のための手続きは難しくありません。あなたの研究や後進の教育のために、立教大学RUDAのデータを役立ててみませんか?

 

 

データをお持ちの方へ

立教大学RUDAにぜひ、あなたのデータをご寄託ください!データアーカイブにデータを寄託することは、広く社会の役に立つだけでなく、あなたご自身の研究活動にとっても非常に大きなメリットになります。

  • ご研究の学問的プレゼンスが高まります。
  • ご研究の科学的な価値が保証されます。
  • 研究費獲得へのハードルが下がります。
  • データをいつでも使える状態で保管できます。
  • 学問と教育に広く貢献することができます。
  • 不要な調査を減らし被調査者の負担を減らすことができます。

 

詳しくはこちらをご覧ください。

 

 

 

 

 

  • SE 生活と防災についての市民意識調査 [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会調査グループ/間々田孝夫(代表)/村瀬洋一/河村和徳 (村瀬洋一, 2017-06-26)
    どのような人々が経済的、精神的打撃を受けたのかについて、災害研究と社会階層研究における、これまでの研究成果を踏まえつつ、2011年に仙台市民を対象に行った調査(2011年仙台調査)の回答者1532人に対して,パネル調査を実施した.
  • KU くらしの中の文化と政治・社会意識についてのおうかがい [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会学科2013年度「応用調査実習」・立教大学経営学部2013年度「社会調査実習」/廣瀬毅士・森いずみ・曹慶鎬 (立教大学社会学部/廣瀬毅士, 2017-04-24)
    国際化した日本の都市社会において、日常の生活行動の中で経験する多文化接触について人々がどのような意識を持っているかを明らかにすることをめざした
  • NI 日本の国際化についての世論調査 [Japanese only] 

    IS 石田 淳 (石田 淳, 2017-02-12)
    現代日本のナショナル・アイデンティティの様態をブール・カテゴリー分析(石田 2016)によって把握するために,国籍・在住・血統・言語の4条件からなる16通りのヴィネットを構成し,それぞれについてに「日本人」であるかどうかの判断を求めた.同時に,ナショナル・アイデンティティ,ナショナリズム関連の質問,社会経済的地位に関する質問も行った.
  • KU くらしの中の文化と政治・社会意識についてのおうかがい [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会学科2012年度「応用調査実習」 立教大学経営学部2012年度「社会調査実習」/廣瀬毅士・佐野麻由子・山本耕資 (立教大学社会学部/廣瀬毅士, 2016-09-15)
    複雑化した日本の都市社会において、日常の生活行動の中でどのような異文化体験を人々が経験しているかを明らかにすることをめざした
  • WA 「若者のライフスタイルと政治・社会意識」についてのアンケート調査 [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会学科2011年度「応用調査実習」 立教大学経営学部2011年度「社会調査実習」/佐野麻由子・廣瀬毅士 (立教大学社会学部/廣瀬毅士, 2016-04-01)
    若者の情報行動や消費意識が日常の生活行動や消費行動,政治行動とどのように関連しているかを明らかにすることをめざした

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