社会調査データアーカイブ "RUDA" へようこそ!

 

立教大学の社会調査データアーカイブ "RUDA"(ルーダ)は、貴重な公共財産である社会調査データを収集・整理・保管し、学術的な二次分析といった研究目的での利用、および授業での教育利用のために、広く公開していくことを目的としています。

 

RUDAは、立教大学社会情報教育研究センター(CSI)によって運営されています。社会情報教育研究センターのRUDAに関する説明はこちらをご覧ください。

 

立教大学RUDAの特徴

  • 社会科学の個人研究者や研究者グループによる調査データにとくに力を入れています。
  • 全国調査だけでなく、地域調査のデータを充実させています。
  • あらゆる社会科学的な調査データを幅広く扱います。

お手持ちのデータがある方は、ぜひあなたのデータをRUDAにご寄託ください。

経済学・経営学・社会学・社会心理学・政治学・政治心理学・法学・法社会学・教育学・教育社会学…、個別の専門分野は問いません。

 

データ利用の手引き・データ寄託のご案内

RUDAのデータ利用・データ寄託の手順についてお知りになりたい方は、以下の手引きをご覧ください。

 

 

 

データ利用をお考えの方へ (研究・教育機関に所属する方)

立教大学RUDAにアクセスすれば、研究目的・教育目的のために、社会調査データを利用できます。

利用のための手続きは難しくありません。あなたの研究や後進の教育のために、立教大学RUDAのデータを役立ててみませんか?

 

 

データをお持ちの方へ

立教大学RUDAにぜひ、あなたのデータをご寄託ください!データアーカイブにデータを寄託することは、広く社会の役に立つだけでなく、あなたご自身の研究活動にとっても非常に大きなメリットになります。

  • ご研究の学問的プレゼンスが高まります。
  • ご研究の科学的な価値が保証されます。
  • 研究費獲得へのハードルが下がります。
  • データをいつでも使える状態で保管できます。
  • 学問と教育に広く貢献することができます。
  • 不要な調査を減らし被調査者の負担を減らすことができます。

 

詳しくはこちらをご覧ください。

 

 

 

 

 

  • SE 生活と防災についての市民意識調査 [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会調査グループ/MU 村瀬洋一 (村瀬洋一, 2018-09-10)
    本研究は独自の統計的社会調査を行い、他の調査と比較可能な形で、調査データの計量分析を行うものである。研究目的は、各種の社会意識や行動、復興に関する政策、原子力発電政策への志向、人間関係保有に関して、その規定因を解明することである。とくに、ネットワーク保有と意識の関連に着目する。
  • SE 生活と防災についての市民意識調査 [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会調査グループ/MU 村瀬洋一 (村瀬洋一, 2018-09-10)
    本研究は独自の統計的社会調査を行い、他の調査と比較可能な形で、調査データの計量分析を行うものである。研究目的は、各種の社会意識や行動、復興に関する政策、原子力発電政策への志向、人間関係保有に関して、その規定因を解明することである。とくに、ネットワーク保有と意識の関連に着目する。
  • SE 生活と防災についての市民意識調査 [Japanese only] 

    RI 立教大学社会学部社会調査グループ/MU 村瀬洋一 (村瀬洋一, 2018-09-10)
    本研究は独自の統計的社会調査を行い、他の調査と比較可能な形で、調査データの計量分析を行うものである。研究目的は、各種の社会意識や行動、復興に関する政策、原子力発電政策への志向、人間関係保有に関して、その規定因を解明することである。とくに、ネットワーク保有と意識の関連に着目する。
  • KU くらしの中の文化と政治・社会意識についての調査 [Japanese only] 

    MO 立教大学社会学部2014年度「社会調査演習」/森いづみ・曺慶鎬 (森いづみ, 2018-04-02)
    本調査の目的は、東京都の三地域(板橋区・新宿区・武蔵村山市)の日常生活で営まれる政治行動や社会意識を明らかにすることである。日本の社会や文化が近年いちじるしく国際化し、さまざまな文化背景をもつ人々が地域社会に共存して生活するなかで、人々はどのような意識をもち、どのような行動をとっているのだろうか。そして、それらの意識や行動が、政治や社会に対する意識や態度とどのような関わりをもつのかを明らかにすることが主たる調査研究の目的である。
  • DO 読書と公共図書館に関する調査 訪問面接調査 [Japanese only] 

    KA 科学研究費研究班 (上田修一, 2017-10-30)
    日本人の読書習慣の公共図書館利用の実態について基礎データを得る.

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